産業医面談の前に確認すべき内容と、その一例を紹介!

日付2021.07.31
更新日:2022.03.31
面談者事前記入シート

産業医面談の前に確認すべきこととは?

産業医面談を実施することになったら、本人の事前情報を産業医に把握してもらうことで面談を効率よく進めることができます。面談で聴取すべき内容を本人にあらかじめ共有してもらうことで、1人あたりの面談時間を短縮したり、詳しく確認すべき内容について産業医が注力することができます。
Dr.健康経営では、面談前に確認すべき項目について、「面談者事前記入シート」を提供しております。企業の担当者から面談者にあらかじめシートの記入を依頼し、担当者は面談実施までに産業医に共有するとよいでしょう。特に、訪問時間が限られる嘱託産業医の場合はぜひ活用しましょう。

適切な産業医面談をどう行えば良いかお困りの方は、お気軽にDr.健康経営までご相談ください

「面談者事前記入シート」のテンプレートはこちら

「面談者事前記入シート」

「面談者事前記入シート」を使用する企業とは?

産業医面談者が発生する全ての企業で活用いただけます。
産業医面談には様々な種類がありますが(メンタル不調者面談、休職復職者面談、長時間労働者面談、高ストレス者面談など)、どの面談に対しても使用が可能です。

「面談者事前記入シート」を使用するタイミングとは?

産業医面談の実施が確定した後、面談実施日までに記入してもらいます。面談実施日に間に合うよう、本人に依頼して、担当者が回収し、産業医に共有してください。
「面談者事前記入シート」の記入は義務ではないので、本人の体調がすぐれないため事前記入できない場合、記入に同意いただけない場合などは、無理に記入してもらう必要はありません。

「面談者事前記入シート」作成する担当者とは?

面談者本人が会社から依頼を受けて記入します。「面談者事前記入シート」の内容は個人情報となるため取扱いには十分に注意しましょう。

「面談者事前記入シート」に記載する内容とは?

「面談者事前記入シート」に記載してもらう情報は以下の項目になります。その他、必要に応じて情報を追加してください。

①基本情報

名前、年齢、性別など個人情報
所属、役職、雇用形態などの会社情報
※会社情報は、面談理由に役職や雇用形態が関連している場合があるために記入してもらいます。
家庭や家族の内訳などの家庭情報
※家庭情報は家族のサポートがあるかどうかを把握するために記入してもらいます。

②面談に至った経緯

本人が相談したい内容を含め、面談に至った経緯を記入します。最も重要なポイントが記載される可能性が高いため、産業医面談ではこちらの内容を中心に聴取されます。

③業務状況

業務時間や休日、通勤時間など
※通勤時間を含めた定期の労働時間を正しく把握するために記入してもらいます。
●時間外労働、出張、深夜業務
※規定時間以外の労働時間を正しく把握するために記入してもらいます。
●業務内容、職場の人間関係、仕事の悩み
※業務内容や職場の人間関係による問題がないかを把握するために記入してもらいます。
●職場のサポート
※職場でのサポートがどれだけ得られる状況であるか把握するために記入してもらいます。。

④健康状況

●自覚症状
※現在、自覚症状の有無を把握するために記入してもらいますが、自覚症状ありの場合は産業医面談で詳しく聴取してもらいます。
●既往歴
※これまでのかかった大きな病気について把握するために記入してもらいます。
●通院、内服について
※現在治療中の病気や内服薬の内容について把握するために記入してもらいます。
●健康診断の所見
※健診にて指摘項目がないか、その後受診をしているかを把握するために記入してもらいます。

⑤生活状況

●飲酒喫煙
※飲酒喫煙歴について把握するために記入してもらいます。
●食事、運動、睡眠状況
※正しい生活リズムかどうかを把握します。この項目は、復職判定や就業制限実施時に重要な項目となるため、もし食事睡眠が乱れている場合は産業医面談で詳しく聴取してもらいます。

⑥精神状況

直近2週間〜1カ月間における抑うつ、興味・喜びの消失、意欲の低下などメンタル面での症状を記入してもらいます。症状がある場合は、症状の頻度や変化についても産業医面談で詳しく聴取してもらいます。

「面談者事前記入シート」の作成例をご紹介

「面談者事前記入シート」の作成例をご紹介

「面談者事前記入シート」の作成例をご紹介

鈴木 健太
監修者
鈴木 健太(すずき けんた)
代表取締役/医師・産業医

1989年、東京都国立市出身。2009年、筑波大学医学部へ入学。
在学中にKinesiology, Arizona State Universityへ留学し、医学・経済学・人文学等を学ぶ。
卒後は国立国際医療研究センターで勤務医として働く。
予防医療の重要性に気づき、帝京大学公衆衛生大学院で健康経営を研究しつつ、産業医として多くの企業を担当する。